区分 基盤スキル科目 ディプロマ・ポリシーとの関係 SDGs力 科学コミュニケーション力 研究力 カリキュラム・ポリシーとの関係 教養 応用力 実践力 科目間連携 総合心理力 カリキュラム全体の中でのこの科目の位置づけ この科目は「基盤スキル科目」に位置づけられる選択科目である。 科目の目的 本科目の目的は、受講者が研究テーマおよび研究目的に適した心理学実験を具体的に計画できるようになることである。具体的には、誤差や剰余変数の影響を考慮しながら、実験装置、刺激、試行、測定環境、実験手続きなどを適切に設定し、研究上の問いを検証可能な実験計画として具体化するための知識と考え方を身につけることを目指す。 心理学では、直接観察することが難しい心のはたらきを、行動や反応などの測定可能な指標を通して検討する。１年次の『心理学研究法』では心理学を研究するための研究方法として、実験法、調査法、観察法、面接法の基本を学び、そのうち実験法に関して２年次の『心理学実験Ⅰ』と３年次の『心理学実験Ⅱ』にて、知覚・認知心理学分野の基礎実験を実施し、データの分析、レポートの作成に取り組んだ。そうした研究活動においては、研究で得られた測定値が何を表しているのかを理解するとともに、測定に伴う誤差や変動を適切に扱うことが必要となる。そこで本科目では、まず一般的な測定における誤差の性質を理解し、心理学的測定における信頼性や妥当性について学ぶ。そのうえで、研究目的に応じて独立変数と従属変数を設定し、複数の実験条件をどのように構成し比較するのかという実験計画の基本的な考え方を扱う。また、実験に参加する人の選定や条件への配置、測定指標の設定、刺激や装置の選択、試行や実験手続きの構成など、実験を実施するために必要となる具体的な事項について検討する。さらに、独立変数以外に測定結果へ影響する可能性のある要因を把握し、その影響をできるだけ統制する方法について考える。これらを通して、単に実験計画法に関する用語や統計的方法を理解するだけではなく、研究上の問いや仮説から必要な変数、条件、測定方法、参加者、手続きを論理的に導き、一貫性のある心理学実験として組み立てるための基礎的能力を身につける。本科目で学んだ方法論についての知識は『総合演習Ⅲ、Ⅳ』および『卒業論文』において研究を計画し実施する際に活かされる。 到達目標 1. 測定に伴う誤差と心理学的測定の特徴を理解する 測定に含まれる誤差の種類や性質を理解し、心理学における測定の信頼性・妥当性との関係について説明できる。 2. 心理学実験における変数と実験計画の基本構造を理解する 独立変数、従属変数、要因、水準などの基本概念を理解し、1要因計画や2要因計画における条件設定、主効果、交互作用について説明できる。 3. 適切な測定と参加者配置の方法を理解する 研究目的に応じた従属変数や測定指標を設定するとともに、参加者間計画・参加者内計画、無作為抽出・無作為配分などの特徴と使い分けを説明できる。 4. 受講者自身の研究テーマおよび研究目的に適した心理学実験を具体的に計画できる 誤差や剰余変数の影響を考慮しながら、実験装置、刺激、試行、測定環境、実験手続きなどを適切に設定し、研究上の問いを検証可能な実験計画として具体化できる。 科目の概要 本科目では、心理学において実験を計画し、得られたデータから適切な結論を導くために必要となる実験計画法の基本的な考え方について学ぶ。実験によって得られる測定値には、研究対象そのものの影響だけでなく、さまざまな要因による変動や誤差が含まれる。そのため、まず測定に伴う誤差の性質を理解し、できるだけ正確で安定した測定を行うためには、どのような点に注意する必要があるのかを考える。さらに、心理学では直接観察することが難しい心のはたらきを、行動や反応などの測定可能な指標から捉える必要があることから、心理学に特有の測定上の問題についても取り上げる。そのうえで、研究で明らかにしたい現象を実験として検討するために、どのような条件を設定し、それらをどのように比較すればよいのかという実験計画の基本を学ぶ。また、研究目的に対応した変数の設定や測定方法、実験に参加する人の選定や条件への配置など、実験結果の解釈に関係するさまざまな要素について検討する。最後に、実験で使用する刺激や装置、測定環境、実施手順などを具体化し、不要な影響をできるだけ抑えながら研究目的に適したデータを収集するための方法を考える。これらを通して、研究上の問いを検証可能な実験へと具体化し、心理学実験を論理的かつ適切に設計するための基礎的な考え方を身につける。 科目のキーワード 実験計画法、独立変数、従属変数、剰余変数、操作、測定、統制、誤差、要因、水準、偶然誤差、系統誤差、信頼性、妥当性、操作的定義、要因計画、主効果、交互作用、1要因計画、2要因計画、t検定、分散分析、参加者間計画、参加者内計画、無作為化、無作為配分、無作為抽出、反復測定、装置、刺激、試行、手続き 授業の展開方法 本科目の講義内ではPowerPointによるスライド資料をメインで使用し、テキスト教材を適宜参照する。受講者に授業内課題を課すことで講義内容の理解を深める。 オフィス・アワー 前期：水曜昼、木曜昼 後期：水曜昼、木曜昼 科目コード RC6090 学年・期 3年・後期 科目名 心理学実験計画法 単位数 2 授業形態 講義 必修・選択 選択 学習時間 【授業】90分×15　【予習】90分以上×15　【復習】90分以上×15 前提とする科目 展開科目 関連資格 担当教員名 金谷英俊

履修判定指標 履修指標 履修指標の水準 キーワード 配点 関連回 心理学研究における基礎知識と実験法の位置づけ 心理学の研究法として実験法、調査法、観察法などの手法の特徴や、長所と短所について理解している。変数の関係性として、相関と因果関係の違いについてしっかり区別して理解している。研究における信頼性と妥当性の意味について理解し、区別できている。 心理学研究法、実験法、調査法、相関と因果、信頼性と妥当性 10 1, 4 実験法の基礎知識 独立変数の種類（直接的独立変数、概念的独立変数）を区別でき、純化や多重操作など独立変数の具体的な手続き化の手法について理解している。従属変数のうち、言語測度と行動測度の長所と短所について理解しており、変数の種類（直接的従属変数、概念的従属変数）を区別できる。剰余変数の統制方法の種類（直接的統制、個体差変数の統制、個体内変動の統制）について区別でき、各手法の長所と短所について理解している。 独立変数、直接的独立変数、概念的独立変数、操作、従属変数の測定、心理的構成概念、操作的定義、測定指標、剰余変数、統制 15 1, 5, 6, 8, 12 心理学における測定と誤差 測定に含まれる誤差の種類や性質を理解し、心理学における測定の信頼性・妥当性との関係について説明できる。できるだけ正確で安定した測定を行うためには、どのような点に注意する必要があるのかを理解している。 心理測定、真の値、観測値、誤差、偶然誤差、系統誤差、信頼性、妥当性、変動、統制、無作為化 25 2, 3, 4, 5, 6 実験計画法と統計的検定 実験計画における要因と水準の違いについて理解している。t検定や分散分析の基本的な考え方（全体平均からの偏差、条件差、誤差）について理解している。一要因分散分析の仕組みについて理解しており、実施の手順と、その後に行う多重比較について理解している。二要因分散分析の仕組みと実施の手順について理解している。主効果と交互作用の違いについて区別でき理解している。独立変数、従属変数、要因、水準などの基本概念を十分に理解し、１要因計画や２要因計画における条件設定、主効果、交互作用について説明できる。 要因、水準、1要因計画、2要因計画、統計的検定、t検定、分散分析の基本的な考え方、一要因分散分析、多重比較、二要因分散分析、主効果、交互作用 20 7, 9, 10, 11 実験の手法の理解 適切な測定と参加者配置の方法を理解している。研究目的に応じた従属変数や測定指標を設定するとともに、参加者間計画・参加者内計画、無作為抽出・無作為配分などの特徴と使い分けを説明できる。誤差や剰余変数の影響を考慮しながら、実験装置、刺激、試行、測定環境、実験手続きなどを適切に設定する方法について理解し説明できる。 測定指標、測定精度、参加者数、サンプルサイズ、効果量、検定力、参加者間計画、参加者内計画、無作為抽出、無作為配分、無作為化、ランダマイズ、装置、刺激、試行、反復測定、順序効果、疲労効果、練習効果、カウンターバランス、教示、練習試行、本試行 30 12, 13, 14, 15

評価方法	期末試験（100%）によって評価する。
評価基準 評語     学習目標をほぼ完全に達成している・・・・・・・・・・・・・ S (100～90点)     学習目標を相応に達成している・・・・・・・・・・・・・・・ A (89～80点)     学習目標を相応に達成しているが不十分な点がある・・・・・・ B (79～70点)     学習目標の最低限は満たしている・・・・・・・・・・・・・・ C (69～60点)     学習目標の最低限を満たしていない・・・・・・・・・・・・・ D (60点未満)
教科書	指定しない。
参考文献	森田 浩 (2019). よくわかる最新実験計画法の基本と仕組み＜第2版＞　秀和システム　　高野 陽太郎・岡 隆(編) (2017). 心理学研究法―心を見つめる科学のまなざし― 補訂版　有斐閣アルマ　　後藤 宗理・大野木 裕明・中澤 潤 (2000). 心理学マニュアル 要因計画法　北大路書房
実験・実習・教材費	指定しない。